いま起きていることを冷静に考えてみました。すると、なぞが少しだけ解けたきがします。
資本をもとに、レバレッジをかけて様々な金融商品を売買するのが銀行家の仕事だと思います。
で、この商品の中に今回の大波乱の原因となった、「住宅の不良債権」があったということです。
債権は、返済が正常に行われてはじめて価値が保障されます。もともと、住宅ローンの債権は安全性の高いものでしたが、これに安全性の低い、高リスクのサブプライムローンが含まれたことで問題が拡大したとおもいます。
高リスクの投資をするには、そのぶん安全性の高い投資を行い身を守ろうとするのが普通の考え方だと思います。つまり、投資が投資を呼ぶ環境が拡大したのでしょう。
・サブプライムローンという高リスク商品がうまれる
・原油(商品)を買ってリスクヘッジをする
・高金利通貨を買ってリスクヘッジをする
・低金利通貨を借りて資本を増強する
昨年7月サブプライムローンにかかわる焦げ付きが拡大し、金融機関の破たんが嫌気されて逆走が始まりだしました。
逆走1 (2008年3月ベアスターンズが破たん)
・借りていた低金利通貨を返済する
※金を借りてまで投資する先が見当たらなくなった
・高金利通貨を買う
※景気刺激のためにドル金利が低下し、高金利を買うメリットが拡大した
・原油(商品)を売ってポジションを縮小するとともに、現金を確保する
・住宅ローンの不良債権を償却する(穴埋め)
逆走2 (2008年9月リーマン・ブラザーズが破たん)
・借りていた低金利通貨を返済を中止する
※積極的に借りることはないが、返済する資金がない
・高金利通貨を売る
※投資を回収してドルに充てる
・原油(商品)を売ってポジションを縮小するとともに、現金を確保する
・住宅ローンの不良債権を償却する(穴埋め)
根幹は明らかです。住宅ローンにかかわる不良債権を償却するしかありません。ですが、残念ながら銀行家の手元には、エンドである債権者に貸した金に相当する資金がないのです。つまり、資本に何倍ものレバレッジをかけているので、レバレッジに相当する資金がない以上、破たんしているとみなされても仕方がない事態となっているといえるのでしょう。
米国政府は75兆円を税金から支出することを決めました。これで金融機関の資金繰りがよくなる、と信じられるかどうか・・・。GDPの伸びから推測して、不良化した資産は300兆円ともいわれています。
さて。これから起こることを少し予想しましょう。
金融機関がつぶれることはないでしょう。つぶれたい、楽になりたいと言っても、政府がつぶさないと思います。多少の整理があるかもしれませんが、全部なくなることは考えられません。
では、銀行家はどうふるまうか。この場合、銀行家は「公的な機関」として安全性の高い行動をとると考えられます。
逆走3 (2009年x月公的資金注入)
・借りていた低金利通貨を返済
※借金はとにかく返済する。政府から借りたほうが安い場合。
・高金利通貨を買う
※安全性が高いと考えれば、投資する
・原油(商品)を売ってポジションを縮小する
※利益がでている限り、原油を売って現金を確保し政府からの借り入れを圧縮する
・住宅ローンの不良債権を償却する(穴埋め)
※長期的に返済をすすめる。あらたな貸し出しを控える
ということは・・「円高」「高金利通貨高」※高金利が続くとは限らない、「原油安」という流れが想像できる。
にしても苦しい。投資が滞り、返済のみがメインの仕事となる。きっと、日本の金融機関が行ったことが米国の金融機関でも行われるのだと思います。
そして、政府は・・提供した分の紙幣を新たに刷る・・・。インフレが起こる。
一方、税金から充当をする・・。税率があがる。
こんな流れになるのではないでしょうか。

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